d払い

バーコードを見せるか読み取るか レジでの支払い手順

街のお店でd払いを利用する際は、店舗のレジ設備に合わせて2種類の支払い手順を使い分けます。アプリを開くと画面にバーコードとQRコードが表示されるため、会計時にd払いで支払う旨を伝えてコードを店員に提示し、レジの読み取り機でスキャンしてもらう方法が標準的です。

もう一方は、店頭に設置されたQRコードをスマートフォンのカメラで読み取る方式です。アプリ画面上の「読み取る」をタップしてカメラを起動し、お店のQRコードをスキャンしたあと、提示されたお会計金額を手元の画面に入力します。入力後に「支払う」をタップし、決済完了画面を店員に確認してもらうことで支払いが成立します。読み取り機のない小規模店舗でも、この手順で決済を進められます。

携帯料金合算からATMチャージまで選べる支払い元

d払いには、電話料金合算払い、d払い残高、クレジットカードなどの支払い方法があります。電話料金合算払いを使えるかは回線契約などの条件に関わるため、自分のアカウントで選べる方法を確認して設定します。

事前に利用分だけを移して管理したい場合は、「d払い残高」からの支払いが適しています。銀行口座からのチャージやATMを通じたチャージに対応しており、利用する金額だけを前もって残高に入れておくことで、予算を意識しながら支払いを管理できます。

クレジットカードを登録して支払う設定も用意されています。普段利用しているカード番号を登録しておけば、事前の残高チャージを行う手間なく後払いで買い物ができます。ただし、dカード以外のクレジットカードを支払い元に設定している場合は、d払いの利用に伴うdポイント進呈の対象外となる仕様が定められているため、ポイントの獲得を重視する際は設定内容を確認しておく必要があります。

ドコモ回線の契約有無による初期設定の違い

ドコモ回線の契約者と、それ以外の回線を使う人では、利用開始時の準備が異なります。ドコモ回線向けのパスワード認証の案内がありますが、それだけで誰でも直ちに決済できると考えず、アプリに表示される登録や支払い方法の設定を進めます。

ドコモの回線契約を結んでいない他社の通信端末を利用している場合は、あらかじめ「dアカウント」を作成したうえでログイン作業を行います。dアカウントとお手持ちのクレジットカードを登録することで、回線契約がない場合でもd払いの決済機能を利用できるようになります。

ポイントをためる条件と、使う設定は別

支払いに応じてdポイントがたまる仕組みがあります。ただし、支払い元や対象店舗・商品などの条件があるため、すべての決済が同じ還元になるとは限りません。買い物前には、どの支払い方法を設定しているかも見ておきましょう。

さらに、d払い加盟店が「dポイント加盟店」でもある場合、アプリ画面下部の「支払い」項目からdポイントカードのバーコードを呼び出して提示できます。決済前のポイントカード提示とd払い決済を組み合わせることで、提示分と支払い分の双方でポイントをためられます。

たまっているdポイントを日常の支払いに充てたいときは、支払い画面にある「ポイント利用」のスイッチをONに切り替えます。あらかじめ設定しておいた上限ポイント数の範囲内で、優先してポイントから決済が行われます。全額をポイントでまかないたい場合や端数だけ充当したい場合など、買い物の予定に合わせて手元で切り替えられます。

スーパーやドラッグストアからネット通販まで広がる加盟店

街の対応店とネットショップで利用できます。コンビニ、スーパー、ドラッグストア、飲食店などを探すときも、チェーン名だけで判断せず、実際に利用する店舗や商品の対応状況を確認します。

ネットの買い物では、購入先の支払い方法にd払いが表示されているかを確認して手続きを進めます。以前使えたサービスでも条件は変わるため、過去の加盟店一覧だけを頼りにしないことが大切です。

モバイルオーダーやクーポンを活用した買い物機能

d払いアプリには、店頭決済用のコード表示以外にも買い物を補助する機能が組み込まれています。そのひとつが「モバイルオーダー」機能で、対応する店舗などの予約や注文をアプリ内から進めることができます。混雑する時間帯にレジへ並ぶ負担を減らしたい場面で役立ちます。

クーポンやキャンペーンの案内もあります。利用する店、対象商品、適用するタイミングを確認し、クーポンが見つかったことだけで値引きが確定すると考えずに使います。

二段階認証と不正利用補償制度による安全対策

金融取引を扱うアプリとして、セキュリティ面の対策も備えられています。第三者による不正アクセスを防ぐための二段階認証が導入されており、不正利用の防止に配慮されています。

不正利用被害に対する補償制度も案内されています。ただし、あらゆる被害が無条件に全額補償されるという意味ではありません。対象条件や必要な連絡を確認し、ログイン情報や認証コードを他人へ渡さないように利用します。